手足の静脈には皮膚表面を流れる「表在静脈」と、それより深いところを流れる「深部静脈」があります。「深部静脈」に出来た血栓（血の塊）が静脈の流れに沿って心臓から肺へと流れる事があります。そのときに肺の血管で詰まってしまった状態を「肺血栓塞栓症」と言います。
★肺血栓塞栓症のリスクレベルが「中」以上の手術を施行した退院患者数
「肺血栓塞栓症および深部静脈血栓症の診断、治療、予防に関するガイドライン（2017年改訂版）（日本循環器学会等）に準じて抽出し、年齢と大手術、非手術で判断しています。大手術の厳密な定義はありませんが、45分以上要する手術を大手術の基本とし、麻酔法、輸血量、出血量、手術時間等を参考に区別されます。
★分母のうち、肺血栓塞栓症の予防対策が実施された患者数（分子）
上記のうち、弾性ストッキング、間歇的空気圧迫装置の使用、抗凝固剤の使用のいずれかを実施した患者数を指します。

血液培養は、感染症の原因を調べるために行われる検査です。原因菌の検出感度を向上するため、2セット採取が推奨されます。
血液培養で陽性となった患者様は、抗菌薬適正使用支援（AST）チームのカンファレンス対象となり適切な治療に努めています。

抗菌薬の不適切な使用や幅広い菌種に効果を示す抗菌薬（広域スペクトル抗菌薬）の濫用は、薬剤耐性菌の発生や蔓延の原因となります。感染症の治療では、感染症の原因菌を特定するため、抗菌薬投与前に適切な検体（血液、痰、尿など）を採取して細菌培養検査を行い、その結果に基づいて有効な抗菌薬を選択します。重症例や緊急性の高い症例では、原因菌が判明する前に広域スペクトル抗菌薬が使用されている場合があり、細菌培養検査の結果に基づく抗菌薬の適正化は薬剤耐性対策上重要となります。
当院では、抗菌薬投与前に細菌培養検査の実施を推奨しており、広域スペクトル抗菌薬使用時の細菌培養実施率は82.66％でした。

転倒転落の予防は、医療現場における安全管理の中でも特に重要な課題です。高齢者を中心に転倒は日常的に発生するリスクであり、日常生活動作の制限や入院期間の延長につながる可能性があります。
当院では、入院時のリスク評価を確実に行い、患者様・ご家族への説明を実施し、個別に適した病床環境の整備に努めています。また、転倒転落が発生した場合には、多職種で情報を共有し、再発防止策を検討する仕組みを整えています。2024年度の転倒転落発生率は4.4件/1000患者当り（退院患者の在院日数43846に対して193件）でした。今後も一人ひとりの状況に応じた予防策を進め、安心して治療に専念できる環境づくりを目指します。

転倒・転落により骨折や頭部外傷などをきたした場合、重篤な傷害につながり、その後の生活の質を大きく損ないかねません。
当院では、こうした重症例を最小化するために、発生時には多職種カンファレンスを実施し、原因分析と再発防止策の検討・対策を実施しています。2024年度は全体の転倒件数が増加傾向にある一方で、影響度分類3ｂ以上の重大事例は年々減少しており、これまでの重症化防止対策が一定の成果を上げています。引き続き、重点的なリスク評価の徹底や環境整備を強化し、重大な転倒転落事故のさらなる減少をめざして取り組んでまいります。

手術を行う際、手術部位感染（SSI）発生率の減少を目的として予防的に抗菌薬が投与される場合があります。手術が始まる時点で、十分な殺菌作用を示す血中濃度、組織濃度が必要であり、原則として手術開始前1時間以内に抗菌薬を投与します。
当院では、ガイドラインに基づいて予防的抗菌薬投与についてマニュアルを作成しており、抗菌薬の予防投与が必要な手術では、クリニカルパスに抗菌薬投与を組み込むことで標準化を図るなど、抗菌薬適正使用を推進しSSIの予防に努めています。

褥瘡は、患者様のQOL低下をきたし、痛みや苦痛も伴います。治癒までに時間を要し、在院日数の長期化、入院費の増大にもつながります。また褥瘡発生率は、看護ケアの質評価に対する重要な指標の１つとなっています。
当院では、入院時に褥瘡発生リスクについてアセスメントと予防に向けたケア計画を立案しています。多職種構成のチームでラウンドや相談、指導に力を入れています。褥瘡の持ち込みや新規発生事例には、DESIGN-R 2020に沿って部位・大きさ・深度等を評価し、治療・看護計画を立案し、早期治癒を目指しています。

当院では、患者様の尊厳を守り、身体的拘束による弊害を最小限に抑えることを目的として、身体的拘束の適正化に取り組んでおります。
身体的拘束は、患者様の自立を妨げ、ADL（日常活動動作）の低下を招く可能性があるため、可能な限り早期に代替手段への移行を図ることが重要です。そのため、身体的拘束の実施状況を継続的にモニタリングし、必要性の有無について定期的に評価を行っております。特に、毎日開催する身体的拘束解除に向けたカンファレンスを通じて、早期解除に向けた具体的な方策を検討し、実践に努めております。
今後も、患者様の人権を尊重し、安全かつ安心できる療養環境の提供を目指して、身体的拘束の適正化に継続的に取り組んでまいります。